例えば、母集団のなかから面接へ至る人数や、内定まで至る人数が明確に数字として見える状態であれば、母集団至上主義にも、とりあえずの意昧はあるでしょう。そうすることにより、投資求人費用額による採用結果も見えてくるのだ。

しかし、そううまくはいかないのが現実である。状況が悪化しているために、例え必要な求人費用額が見えたとしても、予算が毎年増大する可能性もある。いつまでも母集団至上主義を通していれば、そのようなときには、いくら求人費用額があっても足りません。

また、母集団至上主義の決定的な弱点は、求人費用額をかけても望むような人材を獲得できるとは限らないという点にある。とにかく不特定多数の人を大勢集めようという発想のため、望むような応募者が来てくれるとは限らず、効率が悪い。

求める人材に出会える確率を高めるために、母集団を増やすことが手かもしれないが、一方選考の手間も増加し、時間もかかる。このように、いつまでも効率の悪い採用方法を行うことは、得策ではない。究極的には、母集団と採用人数が同じ数であること。応募者が100人いて、その100人全員が望むような人材であり、100人そのまま採用できるのがペストではあるし、費用を最小限に抑え、無駄なく、最大限の効果を得られることにはなる。

もちろん、そんなにうまくいくことは非現実的ではあり、そのように、無駄に母集団だけ集めるという発想では、いつまで経っても求人費用額や時間がかかり、効率化を実現することは遥か遠いこととなってしまう。

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